iDeCoの掛金はいくらが最適か

税率別に考える、無理のない決め方

iDeCo「最強の節税」を視覚化する

iDeCoの最大の武器は「所得控除」です。掛金の全額が所得から差し引かれるため、実質的なコストは驚くほど低くなります。

年収500万円・月2.3万円拠出の場合のイメージ

実際の拠出額

23,000円

所得税・住民税が軽減

実質約4,600円分

実質負担額

18,400円

※所得税10%・住民税10%と仮定。所得が高いほど、この「戻り」は大きくなります。
※実際の節税額は個人の所得状況や住宅ローン控除の有無により異なります。

iDeCoで悩む問題

iDeCoを始めると、必ず悩むのがこの問題です。

上限まで入れるべきか
最低額でいいのか
そもそも「いくらが最適」なのか

多くの記事では、

上限いっぱいが得
節税効果がすごい

といった話が先行しますが、
税引後で考えると、最適解は人によって変わります。

この記事では、

「いまの税率」に対して、
どこまでiDeCoを入れるのが合理的か

を整理します。

結論を先に

iDeCoの掛金は、

キャッシュフロー耐性　×　税率

で決めるのが最もブレません。

上限かどうかより、
「どの税率帯で、どこまで効かせるか」が重要です。

キャッシュフロー耐性とは

iDeCoの最大の特徴であり弱点が「60歳まで引き出せない（資金拘束）」です。

この資産拘束に対して、どれだけ耐性があるかが、キャッシュフロー耐性の考え方です

耐性が高い人：
- 預貯金が十分にあり、住宅ローンの目処も立ち、急な出費（病気や教育費）にも動じない人
耐性が低い人：
- 貯金がまだ少ない、数年内に結婚・出産・住宅購入などのライフイベントがある人

耐性が高い場合はiDeCoの優先度を上げてよいですが、

耐性が低い場合は、目の前のキャッシュフローの整備が優先かもしれません

iDeCoの節税効果は「税率」で決まる

iDeCoの最大の特徴は、

拠出額が、そのまま所得控除になる

ことです。

つまり、

節税額 ＝ 掛金 × ( 所得税率 ＋ 住民税率 )

になります。

税率別：iDeCoの効き方

以下では、
住民税10％を含めた実効税率で整理します。

実効税率20％前後の人

（所得税5〜10％＋住民税）

節税効果：やや控えめ
iDeCoの拘束を考えると、無理は禁物

目安

月：5,000〜10,000円
年：6〜12万円

👉「使わないよりは使う」程度がちょうどいい

可処分所得に余裕が出るまでは、

資金拘束のリスクが相対的に高くなります

無理のない範囲での利用がちょうどよいです

退職金制度がない方は、収入増に備えて「少額でiDeCo加入年数を稼ぐ」価値はある

実効税率30％前後の人（多くのフリーランス・高年収層）

（所得税20％＋住民税）

このゾーンは、iDeCoの効果を感じられる帯域です。

具体例

月5万円（年60万円）
実効税率30％

60万円 × 30％ ＝ 18万円

👉運用成績に関係なく、年18万円の税引後改善が確定

目安

月：2〜5万円
年：24〜60万円

実効税率40％超の人

（所得税33〜45％＋住民税）

節税効果は最大
ただし将来の出口課税も視野

目安

上限付近まで検討可
ただし一気に入れすぎない

👉
「今の税金を逃がす」意味では最強

上限いっぱい＝最適、ではない理由

iDeCoには、
明確なデメリットがあります。

原則60歳まで引き出せない
制度変更リスク
出口で課税対象（退職金控除あり）

そのため、

税率が高くても、キャッシュフローを圧迫する金額はNG。

また、場合によっては拠出の節税効果を上回る税が、受け取り時に発生します。

退職金受け取り時に掛かる税金について

iDeCoで運用した資産を取り崩す際は

一括受け取り（退職金扱い）
分割受け取り（公的年金扱い）
上記の両方

の3パターンで受け取れます

基本的に税制優遇の高い、一括受け取りでの話をしますが

受け取り額が多くなると課税されることがあります

以下は、退職所得控除額の計算式で、

これを超えた受け取りは、控除額を引いた金額の半分に

課税されます。

勤続年数(＝A)	退職所得控除額
20年以下	40万円 × A (80万円に満たない場合には、80万円)
20年超	800万円＋ 70万円 × (A – 20年)

具体例

入金：6.8万円/月
期間：20年間
運用年率：7%
実効税率が30％

項目	金額
最終積立合計額	約 3,542万円
元本（投資した総額）	1,632万円
運用益（増えた分）	+1,910万円
拠出時の節税効果	489.6万円
一括受け取り課税対象	1,371万円
受け取り時に支払う税金額	411.3万円

参考）計算式

拠出時の節税効果 = 6.8万円 × 12か月 × 30％ × 20年 = 489.6万円
課税対象 = ( 3,542万円 – ( 40万円 × 20年 ) ) ÷ 2 = 1,371万円
支払税金 = 1371万円 × 30％ = 411.3万円

上記の例では

節税額が約490万円に対して、

納税額が約411万円と

受け取り時に節税効果のほとんどが無くなる結果となりました。

なお、シミュレーションによると、年利7.5%以上での運用で支払税金の方が高くなる計算です。

フリーランスの場合の考え方（重要）

フリーランスは、

収入が変動する
税率も上下しやすい

ため、

「最大効率」より「調整可能性」

を優先した方が安全です。

掛金は「固定」ではなく「フェーズ」で考える

重要なのはここです。

iDeCoは、

増額
減額
一時停止

ができます。

つまり、

税率が高い時期 → 厚めに
収入が落ちた時期 → 軽く

という フェーズ設計が可能です。

私自身の考え方（参考）

私の場合は、

税・社保負担が重い
投資余力が月5〜10万円
NISAは最低限継続
キャッシュフロー耐性は中の上

という前提から、

iDeCoを主力にしつつ、
キャッシュフローを壊さない金額

を優先しています。

そして、iDeCoで節税した金額は、NISAに入れようと考えてます

よくある誤解

❌
「iDeCoは上限まで入れないと意味がない」

⭕
税率と余力に合った金額が最適

まとめ